7月10日月曜日、NHKを見ていてケネディ兄弟の暗殺事件の話題を放送していました。一昨日7月8日は安倍元首相の1周忌でした。安倍元首相の暗殺事件と、ケネディ兄弟の兄 JFK の暗殺は類似点が多いと当初から思っていたので、何かの縁だと思いこのブログを書いています。両方とも狙撃したとされるジャックルビーと山上容疑者はダミーで実際の狙撃手は別にいると考えられる事です。JFK の場合残っている映像はテレビ放送された映像だけですが、ジャックルビーが打った弾が当たったにしては打たれた反動で頭部の動いた方向が合わない、現場に居合わせた聴衆が聞いた発砲音の数が合わない等、当初より別の狙撃手の存在が疑われていました。事件から50年が経過し、普通なら情報開示がなされる時期が来ているにも関わらず、全体の約1パーセントの情報は未だ未開示のままです。安倍元首相の事件の場合、スマートフォンで動画を撮っていた人が大勢おり、暗殺事件の発生前後の状況が記録となって残っているので、山上単独犯とするには無理があると当初から思っていました。最大の矛盾点は救命にあたったなら県立医大の福島教授の記者会見では、頸部の右前に2か所射入口があったとの会見でしたが。事件当時山上容疑者は安倍元首相の左後ろに位置しており、右前から弾が当たることは考えられないことです。この矛盾点を辻褄合わせをするように、司法解剖の結果は左肩から入った弾が鎖骨下動脈等の大血管を傷つけ、出欠多量で死亡したという説明でしたが、奈良医大の会見では心臓に大きな穴が開いていたという会見でしたが、司法解剖では心臓には傷がなかったという発表になっており、多くの矛盾点があります。奈良県立医大の記者会見の動画はまだネット上に残っており見ることができます。20人以上のドクターが参加して救命処置を行った担当教授の会見は完全に無視されており、福島教授は嘘をついているというのでしょうか。山上単独犯ではないと考える方がはるかに合理性があると思いますがどうでしょうか。安倍元首相の死後の扱いも、諸外国では半旗を掲げてその死を悼む国が少なくなかった中で、日本での扱いはあまりにもおざなりだと思います。一周忌に際しても現場に花を手向ける人が多くいたそうですが、最初は献花台さえなかったとの事です。ジャックルビーは刺されて死んでしまい口封じをされましたが、山上容疑者は生きていて、起訴されましたが裁判はいつまでたっても始まる気配がありません。皆さんの記憶から風化するのをまっているのでしょうか。

　私は昭和54年に広島大学に入学しました。岩国市出身の私には親族内に被爆者はいません。8月6日が広島、8月9日が長崎の原爆の日だという事、意図的に空襲を行わず無傷のまま残しておいた都市に原爆を落とされたことは知っていましたがそれ以上の知識は持っていませんでした。2年間の専門課程進学前の一般教養課程での講義だったと思いますが、被爆一世だったと思われる女性の先生の講義で、アメリカはABCCという研究機関を作り、まだ当時若い娘さんだった自分も含め、生き残った人たちをデータを取るために研究対象のモルモットのように扱ったという話を怒りを持って話されていました。ちなみに今でもABCCはデータを取り続けています。私は戦後世代ですので、原爆投下は仕方なかったのかなと漠然と考えていましたが、いまだ少なくなったとはいえ生き残っていらっしゃる被爆一世の方は原爆投下に対して怒りを消せないでいらっしゃるのではないでしょうか。 　今回のG7首脳の広島訪問し、せっかく原爆資料館を訪問してもらいながら、何の公式発表もなく、ちゃんと資料を見てもらったのかどうかすら明らかにされなかったことに対して、被爆者団体からは残念がるコメントが出されましたが、はたから見ていてもG7首脳が原爆慰霊碑に献花する図が欲しかっただけなのではないかと思われても仕方ないのではないでしょうか。「広島ビジョン」なるものも核兵器廃絶にむけての道筋を示すものでは全くなく、被爆者団体からは批判されていましたが、核保有国が入った会合で核廃絶への具体的プロセスが示せると思う方がどうかしていると思いますが、現実的な目で見れば、中国や北朝鮮の核兵器の使用への懸念が入った事は評価されるべき成果だと思いますが、そんなことはお構いなしで地元の新聞にさえ残念だと書かれるくらいなら広島で開催などしない方が良かったのではないでしょうか。 　NHKをはじめとするメディアはアメリカのファーストレディーと高校生の交流のような報道で盛んに平和ムードを盛り上げようとしていましたが、原爆投下は意図的に無傷に残した都市に対して、広島にはウラン、長崎にはプルトニウム型、それぞれ別のタイプの原爆を投下し、戦後は研究機関を作ってデータ収集されているという事実を皆さん知っているのでしょうか。太平洋戦争そのものについてもアジアの各国に迷惑をかけたという事になっていますが、日本が戦ったおかげでアジアの各国は植民地から独立できたという事実を話題にされることはなく、日本はいつまでも加害者意識を引きずっていなければいけないような空気はなくして、若い人たちには曇りのない目で歴史をみられるようになってもらいたいと思います。安倍元総理がアメリカの議会で演説したとき、太平洋戦争中に硫黄島で本土を守るために玉砕したときの司令官だった栗林中将の子孫とアメリカ側の参戦した兵士との面会をセットして感動を呼んでいましたが、自国を守るために勇敢に戦って任務を全うしたからこそ敬意を払われるのだという証拠ではないでしょうか。原爆投下も、東京大空襲をはじめとする都市への爆撃は戦争犯罪に当たる行為だというのはファクトです。しかしそれを肚に収めて未来志向の関係を作ることが大事なのではないでしょうか。 　繰り返すべきでない過ちの第一は、ウクライナの現状を見てもわかるように日本を戦場にしない、二度と日本に原爆は落とさせないことだと思います。自分の国も守れないでできもしない核兵器廃絶を語るのは間違いだと思います。

　5月18日木曜日、サミットの前日です。地上波テレビや新聞ではほとんど出てきませんが、サミット開幕に間に合わせるようにLGBT法案が自民党から国会提出される運びになってしまいました。YouTubeの自民党の参議院議員、青山繁晴チャンネルを見ながら書いていますが、自民党内では法案反対の議員が多数にも関わらず岸田首相の意向を受けて、強引に議長一任を宣言して強行したようです。駐日アメリカ大使の圧力を受けての強行採決だったようです。一般女性や、子供の安全が脅かされる危険性があちこちから指摘されているにもかかわらず、党内手続きを捻じ曲げてまで強引に押し通した姿勢には疑問を抱かずにはいられません。誰のために政治をしているのでしょうか。 　安倍首相は生前アメリカからの過大な要求に対して、日本人は原爆投下や東京大空襲を忘れてはいない。あまり言い募るとそのことを言い始める世論が出てきますよと言って収めたそうです。原爆投下や、日本の各都市への空襲は無差別殺人であり、アメリカが敗戦国であれば戦争犯罪にあたる行為です。国際関係では相手になめられたら終わりだという事がわかっていないのでしょう。日本国の国益をちゃんと守ってもらいたいと思います。生前の安倍首相はLGBT法案の、日本の伝統を破壊する恐れのある法案であり危険なものであると考えていて反対されており。岸田首相も安倍元首相に対して、自分が首相の間はこの法案は通さないと約束したそうです。また公の場でLGBT法案には反対の意見を表明しており、それを覆すのであれば、自分の口から説明すべきではないでしょうか。自由民主党は壊れているとしか思えません。女性は自分の身や、子供たちは自己責任で守るしかない時代がやって来るのでしょうか、心配です。

　新型コロナウイルスワクチンの5歳未満への接種が開始されている。小児は新型コロナウイルスに感染しても軽症例が多く、当初は小児へのワクチン接種には慎重姿勢だった小児科学会も、感染者の増大に伴い小児でも脳炎、脳症、MIS-Cと呼ばれるサイトカインストームを伴う全身性の炎症、等の重篤な症状を呈する患者さんが増えてきた事を受けて、5歳未満も含めてワクチン接種を推奨するという姿勢に変化している。今のところ、20歳未満の新型コロナウイルス感染による死亡例は29例。基礎疾患ありと、基礎疾患なしが半々という現状のようです。 　小児、特に今回接種が始まった5歳未満という年少児に対してワクチン接種をすることが良いのかどうか、迷っていらっしゃる保護者の方は多いと思います。なかなかまとまった形での安全性や、効果、副作用に対する情報提供がなされていない中、何を参考に接種の可否を判断すべきか考えあぐねていらっしゃることと思います。11月8日にYouTubeにアップされた大阪府泉大津市の南出賢一市長の「新型コロナウイルスに関する市長メッセージ」の記事が、小児へのワクチン接種慎重派からの情報発信として、今のところの様々な情報をまとめてくれており、接種するかどうか迷っていらっしゃる方は一度ご覧になることをお勧めします。 　有効性の判断等、わかりやすくまとめてくれた形での情報発信がされていないように思います。5歳未満児も接種が努力義務になったことには違和感を感じます。もっと様々な情報をまとめた形で提示して頂き、リスクとベネフィットを保護者が判断しやすい環境を整えて頂き、保護者の判断を尊重する姿勢にして頂く方がベターだと考えますがどうでしょうか。

　11月5日と6日福岡で小児感染症学会が開催され、6日の日曜日に学会参加して来ました。新型コロナの話題も多く興味深く聞いて来ました。コロナウイルスは特に問題にならないかぜウイルスとしてすでに存在していたものですが、現在4種類のかぜウイルスとしてのコロナウイルスが知られており、229E,NL63,OC43,HKU1,の4種類が主なかぜコロナの原因ウイルスとして認知されていること。このうち、OC43については1889年から数年にわたって流行した肺炎の原因が、従来インフルエンザと考えられていたが、今回の新型コロナと同じように、牛型コロナから変異して人に感染するようになり、当初肺炎を流行させ、数年で変異して弱毒化して現在かぜコロナウイルスの一つになっているのではないかと考えられているとの事でした。現在流行中の新型コロナウイルスについても、約2年でオミクロン株に変異し、弱毒化しており、いずれ普通のかぜコロナウイルスの一つになっていくと考えられ、明るい話題だと思って聞いていました。早く普通のかぜになって欲しいものです。 　学会の話題から離れますが、先日ファイザーの広報担当者が、EUの欧州議会のパンデミック特別委員会で、新型コロナウイルスワクチンに伝染抑制効果があるのか試験したのかと問われて、伝染抑制効果があるかどうかの試験はしていないと答えて話題になっているとの記事が載っていました。元々コロナワクチンの有効性はワクチン接種した1000人なら1000人と接種していない1000人を観察して、2か月なら2か月の観察期間の間に接種群からは患者が10人、非接種群からは100人の患者が発生したとすると、有効率90％という評価をしているので、伝染抑制医効果については検討されていないのでファイザーの回答は正直に答えただけなのですが、伝染抑制効果もあるという触れ込みで、社会防衛としてワクチン接種を強制していたのは間違いだったとの見直しが進んでいます。ニューヨーク州では公務員はワクチン接種が義務付けられ、拒否すれば解雇だったものが、裁判所によって再雇用命令が出たようです。 　今の日本の現状を見ても秋田県などワクチン接種率の高い地域でかえって流行が大きいという矛盾が出てきており、オミクロン株では流行抑制効果はあまり期待できない可能性も出てきています。コロナワクチンの接種については一旦立ち止まって、今までの評価をすべき時期に来ているのではないでしょうか。

先月2月2日、京都大学名誉教授の福島先生が厚生労働省に対して、新型コロナウイルスワクチンの副反応と思われる死亡率、重症化や死亡率を下げる有効率、および新型コロナウイルスワクチンの契約内容についての情報開示を求めて記者会見を開きました。このような記者会見が開かれていたことを知らずにいましたが、先日知ってユーチューブに公開されている記者会見内容を見ました。ワクチン接種によって、感染は防げなくても、致死率や重症化率は低下できるとのうたい文句でワクチン接種を推奨して来ましたが、その科学的データを開示して示すことを厚労省が拒んでいることが記者会見で明らかになっています。途中まで開示していた情報を、致死率がワクチン接種者の方が高いというデータが出た時を境に公開しなくなっているのが実態です。ワクチン接種後の死亡例についても2000例くらいの報告が上がっているはずですが、そのほとんどが関連性不明扱いとなって救済補償措置が取られていません。広島でも30台だったかの特に基礎疾患のない男性が新型コロナウイルスワクチンの接種後突然死した例が報道されていましたが、補償対象になってはいないようで、どうして補償対象にしないのか不思議でもあり、そもそも今回のワクチン接種を開始するにあたって、緊急承認なので、疑わしきは補償するの方針だったのではとの思いは多くの先生が抱いていた思いではないでしょうか。会見場では反ワクチンで混乱を招くのではとの質問が出ていましたが、反ワクチン、賛ワクチンの判断基準となるデータの開示なしに判断はできないのではないでしょうか。不都合なことは隠すというやり方は、医師、科学者、納税している国民として許されないのでデータの開示を求めて訴訟を起こすと仰っていました。今まで疑問には思っていてもなかなか公に言えなかったことを問題提起された勇気ある行動と思います。週刊新潮紙上でも3週連続で新型コロナウイルスワクチンの接種と超過死亡の増加の関係について記事がのっていました。そろそろ立ち止まって検証すべき時期が来ているのではないでしょうか。被害者の方の速やかな補償がなされることを願っております。記者会見の様子はユーチューブ上に公開されていますのでご覧になってください。